菅谷明子『未来をつくる図書館』
未来をつくる図書館―ニューヨークからの報告― (岩波新書) 岩波書店、2003年9月
★感想メモ
- ベテラン図書館員ならば当たり前になっていることかもしれないけれど、ひよっこ図書館員の私にとってはとても勉強になったし、刺激的で面白い内容だった。
- と同時に、問題意識として共振するところが多く、実感としてもそのとおりだと頷かされることが満載の本だった。今抱えている問題がまさに取り上げられている、という部分もあり、7年前に書かれたものではあっても私にとってはアクチュアルな内容で、しかも公共図書館の現状ということでいえばやはり今もって参考にすべきところの多い本なのではないかと思う。
- 図書館のあるべき姿とは、と考えるとき、どうしても利用状況の調査、何が求められているかの「マーケットリサーチ」(p.32)に当たることが必要だと日々思っているのだけど、本書で取り上げられているニューヨーク公共図書館はまさに「利用者のニーズに的確に応えた」図書館の例で、読み進めるにしたがって私たちに必要なのもまさにこれなのだ、という思いがさらに強くなっていった。
- 結局のところ、利用者のニーズをつかみ、それに応える資料を選定できる司書がいることが公共図書館の必須条件で、これにプラスして、専門家が市民の相談に応じることで図書館という場が何らかの悩みを持つ人びとの交流やネットワーク形成の場となることができて、その流れで自分の求めるものへ向かって調べる市民が増えて、地域も学校も図書館を軸に子供も高齢者も参加して教えっこするような場になっていくと、図書館の「正の循環」ができるのでは、と思う。
- そのためには何よりも図書館が市民の声をつかむ必要があるし、司書はそのために勉強し続ける必要がある。さらに、専門家を市民の相談にこたえる人として呼び込めるような場に図書館がなる、つまりは市民の相談にこたえることが専門家にとっても利益になるような場に、図書館がなれるといい。
- 専門家というのはプロだけでなく、経験者の話というだけでも同じ問題に直面している人にとっては有益。本書では経験者による無料講座を行った事例で「情報は人に直接聞かなければわからないことが多いが、図書館がその場を提供してくれているのはありがたい」「経験に基づいたアドバイスが多くて、参加料を支払った講座よりもずっとよかった」といった声を紹介している(p.48)。
- また、図書館の「シニアアシスタント」の事例として、人を手助けすることで生き生きと仕事をする高齢者の姿が描かれていて、「シニアアシスタントという仕事自体が、究極の高齢者サービスにも思えてくる」(p.129)と述べられている。これを読んで、京都の観光案内としてシニアのNPOが活躍していたことを思い出した。日本でも、高齢者の力を借りることができたら、おそらくこれはうまく行くのではないかと思う。
- 子供への宿題支援サービスを通じた図書館利用教育や、学校が終わったあとに子供たちが図書館に集うことができると共働き夫婦でも安心して仕事ができる、といった事例も紹介されている。図書館が、ただ単に静粛にしていなければならない場所としてではなく、子供たちが小さいうちから「情報を収集し、評価し、それらを使って考えをまとめ、文章で表現したり、発表する力を身につける」(p.118)ことができるように手助けする場所として機能することは、実現すれば社会にとってプラスだと思うし、これはまさに公共図書館の公共的な役割として果たすべきことなのではないかと思う。この場合の人的資源の問題については、p.170の「コンピュータ見習いプログラム」の事例が参考になる。いわく、「高校生や大学生のアルバイトにコンピュータやソフトウェア、インターネットなどの使い方を訓練し、その後、彼らが学んだ知識をもとに図書館で利用者支援を行うという、コンピュータ・リテラシー教育とアルバイトの機会の両方を提供するもの」。高校生の場合、学校によってはアルバイトが禁止されているところも多いと思うけれど、公共図書館でのアルバイトならばOKというふうにはならないだろうか。
- 公共図書館では現在、不況の中での中小企業のビジネス支援や転職者への就職活動支援といった活動が増えているけれど、ビジネスも就職も、けっきょくのところいま生きているひとやこれから生きていくひとのためになることが「ビジネス」につながるのだと思う。と考えると、情報の収集、分析、評価、そしてこれらを自分の次の活動のために活かす、という流れをつくることは、究極的には子供を含むすべての人間の情報リテラシーを高めるということだと言える。要するに、図書館がすべての人間の、それも知的により良く生きることを目指す人間の手助けをする場になるということだと言える。
- ニューヨークの公共図書館、SIBL（科学産業ビジネス図書館）のエピソードでは、図書館のインターネットで情報収集し、それを分析して、無料のメールを使って有料で競馬情報を配信している男性の事例が紹介されていたが、この利用者についての図書館の「彼が失業したり、ホームレスになって社会保障のコストをかけるよりも、図書館の資源をどんどん利用してもらって得意分野で「才能」を伸ばし、経済的に自立してもらったほうが、ニューヨーク市にとっても彼自身にとってもメリットが大きい」(p.39)というコメントがいい。これに似た姿勢は、図書館に莫大な寄付をした「鉄鋼王」アンドリュー・カーネギーのエピソードでも見られる。「篤志家として、慈善行為のような「救済」は本人の努力を促さず、惰性を助長すると考えてよしとせず、その一方で勤勉な人が努力で何かを成し遂げることにおいては、惜しみない支援を行う」(p.159)というカーネギーの哲学は、自ら求める人を手助けする場としての図書館、という在り方を示していると思うし、これは、自らを育てる人と図書館が提供できるものとの相性から言っても、また公共図書館の果たすべき役割としても、これからの図書館にぴったり適合するものだと思う。
- 図書館が医療情報の拠点となる。(p.110)
- 民主主義を支える「知る権利」の保障。(p.142)
- 資金調達についても、目を啓かれる思いで、かつ、強く共感しつつ読んだ。特に、p.161の以下の部分。
- 「日本ではニューヨーク公共図書館のようなNPOが、資金集めに奔走したり、マーケティングの発想を取り入れることに違和感を感じる向きもあるかもしれない。しかしアメリカのNPOは、自らの存在意義を広く社会にアピールすることで支持を獲得し、個人や企業、行政からの資金を得るために積極的な行動に出る。ある程度の規模を持つNPOであれば、事業開発部や、マーケティングや広報の部署があるところは決して珍しくない。企業と見分けがつかないような巨大NPOもあるが、その違いを端的に言えば、企業が利潤追求を目標とするのに対して、NPOはあくまでも社会的な使命の達成を目標に掲げていることである。また、企業は利益を株主に分配するが、NPOは次年度以降の事業に充当する点も大きく異なる。」
- ここを読んで改めて思った。日本は篤志家の好意・厚意に甘えすぎなのではないか、と。善意の人、無償の働き、それをボランティアを呼び、持ち上げ、しかしながら彼らがお金を取ることに対しては拒否反応に似た反応を示すようなところがあるように思う。他者の自己犠牲の精神に寄りかかり、ときに称え、しかし自分は何も提供せずに受け取るばかりの立場でいようとし、その一方で良い環境は欲しい、というご都合主義。経済学ではそれを「フリー・ライダー」と呼ぶわけだけれど、それでは「公共のための良い活動」は成り立たないし、ましてそんな状況下で「公共のための良い活動」をより良くすることなど、相当な犠牲精神のもとでなければ継続されないだろうと思う。そしてその犠牲精神に寄りかかって日本はこれまでやってきたのではないか、と。
- ニューヨーク公共図書館の資金調達への姿勢には、学ぶところばかりだと思う。寄付の受け入れ方法は、「有価証券、固定資産、不動産にはじまり、年金、確定拠出型年金、生命保険など様々な方法があり、まるで金融商品への投資に見えるほど(p.165)」だというし、図書館では「優遇制度など税制のしくみについて豊富な具体例を示しながら、寄付が資産を残す上で、また経済的にも社会的にもいかに有意義なものであるかを明確に示し(p.165)」、さらに「どの方法が当人にとって最良かを相談できる窓口も設けている(p.165)」という。
- ここ（以下の引用↓↓↓）などはまさに、マーケター兼コンサルタント、という感じ。
日ごろから色々な場に顔を出すことでネットワークを広げ、篤志家がどのようなことに関心を寄せているのかなどをしっかりと把握して、個別に対応する場合が一般的である。資金が必要になる際には、それにふさわしい人を選び出し、説明のために面会を申し込む。大切なことは、お金のことは一切口にせず、計画を丁寧に説明し、それが寄付によってどのような効果をもたらすのかをできるだけ具体的に示す。また、寄付をする人が何を求めているのかを知ることも、話を進めていく上で重要になる。仮に断られたとしても決して諦めずに、折りに触れて話を持っていくことが大切だ。めでたく寄付を獲得した場合でも、それによって具体的にどのような結果が表れたのかを、きちんと報告しなければならない。(p.165)
-
- 本書ではずっと、資金調達に限らず、すべての活動が「市民のニーズにこたえる」という大きな軸に基づいて公共図書館がまわっていく様が描かれている。スポンサーが個人であっても企業であっても同じ軸に基づいていて、公共図書館としての姿勢を失わずに、むしろそれを武器として市民へのサービスをより高めることに取り組んでいる姿が清々しい。
- 日本との大きな違いを、ここで感じた。「客」すなわち市民が図書館に集まること、図書館が集まりたくなる場所であること、それだけ求められているということ、求められることに対して応じることができているということ。図書館の持つ資料という「人間の知」の力を活かすことができてその力に引き寄せられる人が増えれば、自然とこうなるのだろうけれども、さて日本は如何。
- ふと、このサイクルのためにはもしかするとある種の「飢え」が必要なのかもしれないとも思う。足りないという思いが何かを欲し、行動することにつながるように。
- その一方で、「日本企業は、一般的に社会貢献の意識が希薄で、なかなか協力が得られませんでした。結局、投資に見合わなかったので日本企業からの寄付は諦めてしまいました」(p.171)と苦笑する広報担当の言葉に行きあって、あー、と嘆息すると同時に、いかにも日本だと思う。そしてそう思ってしまうことがかなしくて悔しい。まったくもってさみしくやるせない。
- 強く揺さぶられたのは、「日本で公共というと、「お役所の手によるもの」との印象が強いが、アメリカでは公益を担うのは市民であるとの意識が強い。とりわけニューヨーク公共図書館はNPOであり、運営面においてもあくまでも市民が主体となっている」(p.156)という部分。企業だけでなく企業の一員である市民ひとりひとりの意識が、公共・公益といったことに向かってはいないのが日本なのだろう、と思わずにはいられなかった。
- ひたすらこれからのためのメモとして（以下引用↓↓↓）
事業開発部では個人や企業だけでなく、政府や財団も重要な財源の提供者だと捉えている。資金集めはターゲット別に、一般市民、篤志家、企業に加えて、国や地方自治体、政治家、財団などを専門とするスタッフを配置。それぞれに最もアピールする形で、支援を得るための企画や方策を練りあげる。スタッフは常日頃から、こうした人々と緊密に連絡を取り合い、情報収集を怠らない。政府や財団などによる補助金や研究費の案内にも常日頃から目を光らせ、適当なものを探しだし、片っ端から申請書を送る。またそれとは別に、財団に直接寄付を促す担当者もいる。さらに、図書館に関心をもってもらえそうな政治家をさがし出し、図書館の意義をていねいに説明して積極的にロビー活動を行う。こうした行動に出る場合には、ニューヨーク公共図書館という巨大組織の各部門の利害を上手く調整する能力に加えて、相手にどんなメッセージをどんなふうに伝えるのかなど、まさにプロのテクニックが必要とされる。
資金集めは膨大な時間をエネルギーを要する重労働ではあるが、自助努力を求められることが新たな企画を打ち出す上での原動力になり、また既成概念にとらわれない大胆な発想を可能にする。(pp.174-175)
- 図書館の課題についても、強く共感しつつ読んだ。
- まず、図書館のイメージについて。「市民を対象にした調査を行ったところ、図書館は古い本を集めた時代遅れの場所だとの見方がある一方で、最先端のテクノロジーの導入が一部の市民には敷居の高さに繋がっていた。(p.181)」これはおそらく日本でも同じなのではないかと思う。
- それから、検索システムについて。私の勤める図書館でも、本書の指摘のとおり「本のタイトルや著者名を知らなければ検索しづらく、タイトルにテーマに関する言葉が入っていないものや、分野が明確でないものは、拾い切れないものが少なくない(p.189)」。しかも検索システムに慣れていないと件名がうまく思い浮かばなかったりして、とりあえず検索すれば何かしら有用な情報に行き当たる、というふうにはなっていない。私自身、とても使いづらいと思う。改良すべき点だらけなのが現状だ。
- また、「多角的なルートから情報にアクセスできる体制づくりに対する認識の欠如や、それを実現し得る専門性の蓄積とも無関係ではない」という指摘もそのとおりで、内容に関する情報や分類などの書誌情報が、必ずしも利用者にとって役立つものとはなっていないという問題がある。資料の捉え方にも問題があるし、関連資料も媒体が違うと別の検索システムを使わなければならなかったり、検索しても中身が把握できなかったりして、とにかく使いづらい。媒体が違っても関連するテーマの資料が検索結果として出てくるように、そしてその資料の所蔵状況にアクセスできるリンクが検索結果のページに出てくるようにする必要がある。
- 本書では「図書館が提供するデータベースの豊富さや、検索機能の充実には目を見張るばかりだが、こうした背景には、研究者に限らず市民が日常的に図書館の情報を駆使してものを調べることが定着しているという文化的な要因も見逃せない。アメリカではデジタル化のはるか以前から、断片的な情報を組織化し、網羅的に検索できるように、詳細な索引づくりが記事検索においても整備されており、市民も最新の新聞や雑誌をまるごと読むだけでなく、同じテーマの記事を他の媒体と比較したり、時系列に追ってみることで情報を多角的に読みこむ人は少なくない(p.192)」と、アメリカの情報への接し方が日本とは違うということを述べていて、これには同意なのだけど、そうであればなおさら、民主主義を支えるという図書館の役割からして、情報への接し方についての教育を広めていくことが重要だと思う。
- データベースについて
- 「データベース固有の課題(p.195)」が書かれているけれど、まさに今、本書に書かれているのとまったく同じ問題を抱えている。予算の削減で購読型のデータベースがネックになっていて、けれども紙媒体なら買ったものはモノとして残るのに、購読型だと契約を打ち切ると本当に何も残らなくなってしまう。これがまさに図書館の財産としての「危機」として立ちはだかっている。この問題はデータベースだけでなく、雑誌についても同じで、購読型の雑誌は契約を続けないとバックナンバーもすべて見られなくなってしまう。紙媒体なら買ったものは自分たちのものとして提供できるのだけど…。電子なので同時アクセスが可能なのは嬉しい反面、契約を続けられなくなると過去に支払った分もすべてゼロになってしまうのが痛い。
- 紙媒体ならば、買っただけの見返りというか、支払った分だけは間違いなく資産として残るので、それを利用者に提供することができるけれど、電子ジャーナルになってしまうとジャーナルの発行者が倒産した場合には過去のものが提供できなくなるし、こちらが支払えなくなったときにも過去のものが何もないということになって、結局支出だけが増額し続けることになるという問題がある。そしてそこに現在直面しているところ。これは、現在は購読を決めている雑誌やデータベースについても消えない不安で、私はどうしても、紙での提供があるものは紙で買うのがよいと思う。電子なら検索もできるし複数同時アクセスが可能だしでとても「便利」ではあるのだけれど、その代償としての不安と、失うものが大きすぎる。
- ちなみにElsevierはバックに国家がついているので、Elsevier側の事情で電子での提供ができなくなった場合には国が肩代わりして、データか紙かを渡すという形での補償があるとのこと。でも普通の出版社でそんなことができるかといったら、通常、ありえない。そこも電子媒体の不安。
- サロンとしての図書館(p.203)という考え方にも刺激を受けた。
- 1999年に設立された「研究者・作家センター」の事例（以下引用↓↓↓）
研究員は、図書館が主催する、講演、セミナー、会議、読書会などへの参加のほか、論文などの執筆が求められるが、基本的には自分のペースで自由に研究ができる。しかし、唯一の「義務」は、何があっても研究者同士が毎日一緒に昼食をとることだという！「自由に意見交換できるのがとても楽しい。分野は違っても刺激を受けたり、ヒントになったりすることも多く、何よりネットワークを広げられる。こういう気張らない雰囲気のなかで自由に発言できることが、実はとても大事だとわかったんです」。
（略）センターの目的は、トップレベルの研究者と市民を結ぶ「知の窓口」になることだ。研究員は図書館の豊かな資料に浸りながら研究を進める。そのかわり、講演やパネル・ディスカッションなどを通して学術サークルや市民との交流をはかり、研究成果を広く還元することで市民に知的刺激を与えて欲しいというのが、1000万ドル（12億円）を寄付したルイス・カルマン夫妻の希望だ。(pp.204-206)
-
- 「長い目で見れば社会的に価値のある研究成果をもたらし、研究者、作家、ジャーナリストを育てていくことにもつながっていく(p.208)」といった、長期的な視点、人を支援することが公益につながるという考え方、そしてそれを還元しようというアメリカの人びとの姿勢、これは日本には根付いていないものだと思うし、これこそがこれからの日本にとって必要なことなのではないかと思う。
- まとめとして、
- 「検索しやすい仕組みを作り、関連情報にリンクを張る有能なスタッフの存在」(p.199)
- 「情報に付加価値を付ける専門性が、デジタル情報時代にこそ必要」(p.199)
- 「市民の情報活用力を育成するとともに、情報環境を整備する」(p.216)
- 「人と人との出会いの場を創出し、新しい知を生み出す」(p.216)
- 「研究スペースなど、知的活動のための空間を提供する」(p.216)
- 「著作権や、デジタル化などをめぐる新しい動きに対して、民主的な情報環境作りのために行動する」(p.216)
といった在り方がこれからの図書館にできることでもあり、求められることにもなっていくだろうと思う。そのためには、図書館の司書は専門性を持つ必要があるし、市民のニーズを把握するべく調査・マーケティングを行う必要があるし、そうした図書館の活動を行政に対しても地域に対してもアピールしていく必要がある。
- ……ということで、課題は山のようにある。
